米IDCは7月11日(米国時間)、米国のITプロフェッショナルを対象に行ったクライアントセキュリティに関する調査報告を発表した。モバイル端末などエンドポイントのセキュリティ対策に混乱が生じている現状を指摘。脆弱性に対し、無防備なままになる可能性があると警鐘を鳴らした。
調査結果によると、「エンドポイントセキュリティソリューションを実装している」という回答は全体の68%、うち88%が自社ソリューションは「ある程度効果的」または「非常に効果的」と回答した。しかし、導入が進む一方で、エンドポイントセキュリティが具体的に何を指すのかの理解は、企業によりまちまちで、混乱があるという。
また、IDCによると、ウイルスやワームに感染したモバイル端末がネットワークにアクセスして、社内システムに感染が広がる例が増えており、調査結果でも、モバイル端末からシステムに接続するユーザーが急増していることがわかったという。さらに、IT担当者は、ユーザー側に多くの権限を与えたくないと考えていることもわかった。
同社は、エンドポイントセキュリティを「クライアント端末のセキュリティを中央で管理する技術」と定義。企業は、「セキュリティ、モバイル端末の利用、従業員の生産性、リモートアクセス、中央でのアクセス管理などの懸念に対応するために、大きな図を描く必要がある」とアドバイスしている。
304人のITプロフェッショナルに聞いたもので、「Navigating the Client Security Fog: Helping the Enterprise Solve the EndPoint Security Crisis」としてまとめた。
■ URL
米IDC
http://www.idc.com/
ニュースリリース(英文)
http://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prUS00185905
( Infostand )
2005/07/12 08:50
|