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今後5年間で大企業の7割がデータセンター見直し迫られる－米Gartner |
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米Gartnerは10月2日（米国時間）、「Global 1000」にリストされた大企業の70％以上が、電力供給と床面積の不足のため、2011年までに自社データセンターの再設計を迫られるとの予測を発表した。同時に、ホスティングサービスを採用する傾向が強まるとみている。 同社によると、これらの企業のデータセンターの大半は7年以上前に構築されたもので、サーバーの高密度化、ITインフラの規模拡大を受けて、電力供給、冷却装置、床面積が不足しつつあるという。 たとえば、古いデータセンターの多くが、1平方フィートあたり100～150ワットの電力を供給するよう設計されているのに対し、現在必要とされている電力供給量は1平方フィートあたり300～400ワット。2011年には、1平方フィートあたり600ワット以上に達するという。 Gartnerでは、市場の変化、技術の進化に適切かつ迅速に対応できなかった場合、電力、サービス契約へのコストがかさみ、最新技術の実装に遅れが出ると警告。現在が、データセンター問題の“嵐の前の静けさ”と表現している。 また、企業が、データセンターを所有する場合と、ホスティングサービスの場合のコストを比較した結果、ホスティングサービスを選ぶ傾向が強まると指摘。ホスティングがトレンドになると分析している。 ■ ＵＲＬ 米Gartner http://www.gartner.com/ プレスリリース（英文） http://www.gartner.com/it/page.jsp?id=527918
（ Infostand ）
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