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オープンソース利用企業の最大の懸念は相互運用性―OSA調査 |
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オープンソースソリューションをビジネス利用する企業の最大の懸念は、ソリューション間の相互運用性―。非営利団体のOpen Solutions Alliance（OSA）がユーザーを対象に実施した調査からこんな結果が浮き彫りになった。同団体が米国と欧州の計6都市で開催したフォーラムのサマリーとして12月10日（米国時間）発表した。フォーラムにはオープンソースソリューションのユーザー企業100以上が参加した。 調査結果によると、ユーザーは規模の大小を問わず、ソリューション間の相互運用性を懸念しているという。中・小規模企業の場合、シングルサインオンや認証、データ統合・同期、ポータル統合などのUI関連、コンテンツ管理などが挙がり、大企業ではビジネスプロセスの統合、運用管理、レガシー／プロプライエタリとの統合が挙がった。 このほか、セキュリティ、サポート、ライセンス、トレーニング、開発と統合知識などがオープンソースソリューションの課題として挙がったという。 オープンソリューションを採用する理由としては、多くの企業が「統合や機能の選択肢が広いため」と回答。また最新版が発表されたライセンスGPL（General Public License）についても議論したが、「自社ビジネスの助けになる」と考える企業が多かった。競争相手をくじくことにつながり、自分たちはコラボレーションが容易になるためという。 また、最も広く利用されているオープンソース技術は、アプリケーションサーバーの「JBoss」、データベースの「MySQL」と「Postgres」、開発プラットフォームの「Eclipse」。CRM、ECMアプリケーションの人気が高まっているという。 OSAは、米CollabNet、米SpikeSourceなどの商用オープンソースベンダーが中心となって、今年立ち上げた団体。企業コミュニティの技術的問題にフォーカスしている。 ■ ＵＲＬ Open Solutions Alliance（OSA） http://www.opensolutionsalliance.org/ プレスリリース（英文） http://www.opensolutionsalliance.org/ProcessFileItem.do?fid=157&documentStoreId=1&path=website&row=2
（ Infostand ）
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