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技術企業の84％が1年以内にデータセンターの改革を計画－米HP調査 |
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米Hewlett-Packard（HP）は12月18日（米国時間）、世界の中規模以上の技術企業・組織を対象に行ったデータセンターについての調査で、84％が今後1年以内にサーバー統合などの改革を計画していることが分かったと発表した。コスト削減とビジネスリスクの減少が主な目的という。 データセンターの改革で、「実装中または2009年に実装する計画」の具体的な技術プロジェクトは、「コンソリデーション」（95％）、「業務継続」（93％）、「仮想化」（91％）など。多くの場合、統合したアプローチではなく、独立したプロジェクトとして進められているという。 なかでも、「自動化」（64％）、「グリーンIT」（60％）、「運用管理」（59％）、「仮想化」（59％）、「業務継続」（58％）などは、特定の技術目標に到達するため単一プロジェクトとして実装が計画されているという。 また、調査では、コスト管理と迅速なROIの実現に対する要求が、これまでになく強くなっていることも分かった。2009年のデータセンター改革の目的は、運用コストの削減（31％）、セキュリティ強化（29％）などが多かったが、ビジネス面よりも技術面の要求が投資の決定要因になっているという。HPは、プロジェクトは包括的なアプローチをとる必要があり、技術主導の場合は、短期的・長期的なビジネスメリットが得にくいとアドバイスしている。 調査は、IT企業などの技術責任者にWebサイトでアンケートを実施し、米英のほか、インド、ブラジル、日本などからを含む600人の回答があった。規模は85％が大企業、15％が中規模企業。 ■ ＵＲＬ 米Hewlett-Packard（HP） http://www.hp.com/ プレスリリース（英文） http://www.hp.com/hpinfo/newsroom/press/2008/081218a.html
（ Infostand ）
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