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中規模企業でグリーンITの取り組み拡大－米IBM調査 |
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米IBMが3月4日（米国時間）発表した中規模企業のグリーンITへの取り組みの調査によると、約3分の2が今後12カ月以内に仮想化技術を導入または計画しているという。米国、インド、日本など12カ国の企業を対象としたもので、多くの中規模企業が環境負荷の削減に取り組んでいることが分かった。 それによると、回答者の約3分の2が「今後12カ月以内にサーバー仮想化技術を導入する・または計画中」と回答。「電力消費量を測定する技術の実装」については半数以上が実装済み、約4分の1が実装予定としており、コスト管理が大きな要因となっていることが分かった。また、56％が古いハードウェアをリサイクルするプログラムを実行中としている。 調査では、中規模企業が、1）環境への配慮からグリーンITを推進、2）コスト効果を追求、3）明確な目標を設定しておらず管理のサポートが必要、4）環境負荷を削減したいが、何から着手すべきかわからない――の4グループに大別されると分析。約25％の企業が、1）の「環境への配慮」に該当するとしている。 このほか、65％の企業が「当初の目標を達成・または上回った」と回答するなど、グリーンITプロジェクトの成功率が高いこともわかった。グリーンITでカーボンフットプリントとコストを同時に削減できることから、企業はグリーンITイニシアティブで、ビジネス、環境、評価の3つのメリットを狙っているという。ビジネスと環境のメリットの重要性について、6対4でビジネスメリットが上回ったという。 調査は、IBMがスポンサーとなって米Info-Tech Research Groupが実施。ブラジル、カナダ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ノルウェイ、スウェーデン、英国を含む12カ国の従業員100人から1000人の約1000の中規模企業のIT担当者に、仮想化・統合、電力消費効率、出張削減、資産処分の4分野・11のイニシアティブについて聞いてまとめた。 ■ ＵＲＬ 米IBM http://www.ibm.com/ プレスリリース（英文） http://www-03.ibm.com/press/us/en/pressrelease/26823.wss
（ Infostand ）
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