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マカフィー、検疫機能を強化した統合セキュリティソリューション新版 |
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「セキュリティを“統合化”することでコストを30％削減できる」
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ここ数年、さまざまな企業の買収により、セキュリティソリューションの質を高めてきたマカフィー。「Total Protection 2.0は、その集大成といえる」と米McAfee Senior Vice Presidentのクリス・ケンウォーシー氏は語る。「年々、複雑化する脅威に対しては、統合的に対策を施していくことが必要となる。その“統合化”というキーワードの下、セキュリティだけでなくコンプライアンスも包括したソリューションを提供していくことが、当社の今後の戦略だ」（クリス氏）という。 その戦略を推し進める原動力となるのが、今回発表されたTotal Protection 2.0だ。 Total Protection 2.0は、ウイルス対策の「VirusScan Enterprise」、スパイウェア対策の「AntiSpyware Enterprise」、ホスト型不正侵入防止の「Host Intrusion Prevension」、スパム対策の「SpamKiller」、検疫ネットワークを実現する「Policy Enforcer」、Webブラウザ防御を行う「Site Advisor」からなる統合セキュリティスイート製品。これらのコンポーネントを「ePolicy Orchestrator（以下、ePO）」という1台のコンソールから管理できるのが特徴だ。マーケティング本部長の久我信之氏によれば、「管理を一元化することで、こうしたソリューションを別個に導入するよりも、30％前後のコスト削減ができる」（マーケティング本部長の久我信之氏）という。
今回の新版では、Webブラウザ防御と検疫ネットワークにおける機能強化がなされた。Webブラウザ防御を行うSite Advisorは、「他社のフィッシング詐欺対策ツールのように、ただ怪しいサイトかどうかを判定するのではなく、そのサイト内の画像ファイルなどにマルウェアが潜んでいないか、というようにサイトが怪しい挙動を行わないかを判定できる」（久我氏）点が特徴という。 検疫ネットワークでは、Policy EnforcerがシスコのNAC（Network Admission Control）との互換性を実現。検疫ポリシーの定義、ポリシー違反の検知・検査、違反ユーザーの隔離などを、システム的に連携して行えるようになった。そのほか、「シスコのACS（Access Control Server）の設定も、当社のePOからGUIを使って行うことが可能になる」（久我氏）という。 今後の販売方針として久我氏は、「アンチウイルス製品やIPS製品などで関係を築いてきた当社のパートナーのほか、シスコのパートナーからも積極的に販売していく」と述べる。その上で、「今後も方針を明確にしつつ、同製品が当社の売り上げの10％となるよう努力していくつもりだ」（久我氏）とした。
■ ＵＲＬ マカフィー株式会社 http://www.mcafee.com/jp/
（ 川島 弘之 ）
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