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動画の効果測定がより柔軟に、Web解析ソリューション「SiteCatalyst」の新版


代表の尾辻マーカス氏

新製品の動画測定では、ビデオのどの部分が見られているか、どの部分でストップされたかなど、より詳細な分析が可能になっている
 オムニチュア株式会社は4月22日、Web解析ソリューションの最新日本語版「SiteCatalyst 14」、およびリスティング広告管理ソリューションの最新日本語版「SearchCenter 3」を発表した。

 SiteCatalystは、Webサイトをリアルタイムに分析しレポーティングするWeb解析ツール。Webサイト上の訪問者の経路や離脱ポイント、Webサイト目的の達成に貢献しているコンテンツなど、さまざまなKPIでWebサイトの効果を把握することが可能。代表の尾辻マーカス氏は「オンラインへと広告市場が遷移するなか、同製品が、オンライン戦略とマーケティング施策を最適化するためのアクションを可能にする」と話す。

 新版では、ユーザーインターフェイス(UI)を刷新。オムニチュアの全ソリューションのデータをSiteCatalyst上で共有できるようになった。UIの統一やシングルサインオンも実現している。操作性も向上しており、解析データのグラフ表示をこれまでの3種から10種に拡大したほか、任意のレポートに解析データを基にしたカスタムレポートやダッシュボードをタブとして簡単に追加できるよう機能強化が図られている。

 いくつかある新機能の中でもっとも特徴的なのが、動画効果測定機能の強化だ。従来、動画の効果測定といえば、ページビュー・訪問回数・ダウンロード数からビデオトラッキングを行うのが一般的だったが、プリセールスコンサルタントの歸山(きやま)勝一郎氏によると、「これではビデオがどれくらい見られているか、ビデオ同士の関連性はどうなのか、といったことがわからず、WebサイトのKPIにどれだけ貢献しているのか、具体的に測定することはできなかった」という。

 そこでSiteCatalyst 14では、ビデオの再生回数を示す「ビデオビュー」や「ビデオ訪問件数・訪問者数」のほかに、ビデオ別の詳細分析(視聴時間、再生部分など)や、あるビデオを見たユーザーが次にどのビデオを見たかを示す「ビデオフロー」、あるビデオの始めから終わりまででどの個所が見られているかを示す「閲覧ビデオセグメント」など、より細かく深いレベルでの動画効果測定を行えるようにしている。


ビデオ別の効果測定。一番視聴されたビデオはどれか、といったほかに、最後まで視聴されたビデオはどれか、なども分かる ビデオフロー。あるビデオを見た人が次にどのビデオを見たかが分かる。関連性が分かればマーケティングも打ちやすい 閲覧ビデオセグメント。ビデオの時間帯ごとのビューが分かる

ユーザー離脱の少ない個所に広告を挿入すれば、もっとも効果は大きい
 例えば、あるビデオを5分間隔で区切って、各期間ごとのビデオビューなどが確認できる。これによりユーザーの離脱(視聴をやめること)が少ない時間帯が把握できるので、広告はその時間帯に挿入すれば、当然、効果はもっとも大きくなる。こうした判断が可能になるわけだ。

 対応ビデオ形式も、最新のAdobe Flex 2およびAdobe Flash 9にバージョンアップしたほか、新たにWindows Media Player、QuickTime、RealPlayerをサポートした。

 また、外部のシステムからSiteCatalystの分析データを取得できるように、SOAP準拠のWebサービスAPIも追加されている。SiteCatalystのコンテンツランキングを自動抽出し、Webサイト上に上位10ニュースなどを動的に表示させるといったようにバックエンドシステムと連携も容易になるため、統合型のマーケティングプラットフォームとして利用できるとしている。


 一方のSearchCenter 3は、リスティング広告の入札・出稿を管理するソリューションだ。新機能としては、個別キーワードではなく、広告キャンペーンとして費用対効果を最適化できる「ポートフォリオ管理」が追加されている。

 あらかじめキャンペーンと予算を設定し、クリック数、売上高など、そのキャンペーンで重要視する指標を選択するだけで、登録されているすべてのキーワードの入札金額が調整される。例えば、PCというキーワードのクリック率が深夜で特に高かったとしよう。当然、その時間帯のPC関連のキャンペーンでは入札金額がやや高めに設定される。企業は出稿した広告キャンペーンの費用対効果を最適化できるというわけだ。

 そのほか、リスティング広告と同時に、自然検索による検索結果も管理画面に表示する機能を備えた。両者の結果を比較検討することで、自然検索のみで出現した希少なキーワードの発掘や、両者で上位表示されるキーワードに対する入札の自動設定など、柔軟な管理が可能になるという。

 両製品とも、5月下旬から提供を開始する予定。



URL
  オムニチュア株式会社
  http://www.omniture.co.jp/


( 川島 弘之 )
2008/04/22 16:53

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