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ウェブセンスがIT管理者のセキュリティに対する意識調査を実施 |
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～管理者の自信と現状のギャップが浮き彫りに
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ウェブセンス・ジャパン株式会社は2月5日、企業のIT管理担当者180名を対象に2003年10月から11月にかけて行った「自社のネットワークセキュリティに関する意識調査」の結果を発表した。 それによると「自社で使用しているアンチウイルスによって社内ネットワークが守られている自信はあるか？」との問いに対し、79.4％が「自信ある」と回答している。しかし、その中の55.2％がNimdaに代表されるウイルス/ワームなどに感染した経験があるという。これに対し「自信がない」と回答した管理者についてはその75％が感染の経験を持つ。 また、自社ネットワークに対しての懸念事項については、88.3％が「Nimdaなどのウイルス/ワーム」と答え、次いで「従業員による規定外ソフトの使用」が70.6％、「ハッキングツール」69.4％となった。 一方、仕事に無関係なアプリケーションを利用していると答えた従業員のうち45％がインスタントメッセージを職場で利用しているにもかかわらず「インスタントメッセージを懸念している」と答えた管理者は36.1％にとどまった。また、職場で使用されているソフトウェアが正規のものであることを把握している管理者は半数に満たない45％という結果になった。 これらから、業務に関係ないソフトウェアをネットワークを介して利用する従業員が増えているにもかかわらず、その危険性を認識していない管理者が多く、自信と現状のギャップが大きいことが浮き彫りになる結果といえる。 ■ ＵＲＬ ウェブセンス・ジャパン株式会社 http://www.japan.websense.com/
（ 朝夷 剛士 ）
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