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EIPは大手企業ほど導入が進み、効果も高い－IDC調査 |
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IDC Japan株式会社は11月4日、2003年の国内エンタープライズ情報ポータル（EIP）ソリューション市場規模実績と2008年までの市場規模予測を発表した。 これによると、2003年の国内EIPソリューション市場規模は215億円で、今後5年間は年間平均7.9％で成長、2008年には314億円に達する見込みだという。 また同社が9月に国内ユーザー企業を対象に行った「ITソリューションに関する調査」の結果によると、従業員規模別に見た場合、EIPの導入状況は従業員が1,000人以上の大手企業に大きく偏っていることがわかった。 この理由について同社では、大手企業ほど多くの情報資産を抱えているため、これらを統合しユーザーに最適な形で提供することを可能とするEIPソリューションが導入効果も高く、積極的に採用されているものと考えられるとしている。 さらに、企業におけるアプリケーション環境が、パッケージ製品、独自開発など複数のシステムが混在し相互に独立した状態で稼動していることから、EIPの効果的な展開には、テクノロジーの側面に加えて、ビジネスプロセス面からの統合も重要になると指摘している。 その上で同社では「ソリューションベンダーは、EIP構築ノウハウの習得に加えて、ユーザー企業のビジネスプロセスに踏み込んだシステム計画を立案し、情報資産の共有と既存システム資産の有効活用が実現できるように継続的な支援を行う必要がある」としている。 同社ではEIPを「情報とアプリケーションへのアクセスを統合し、ビジネスユーザーにとって有用な形式で提示するもの」と定義しており、「ロールベースまたはルールベースの管理」、「コラボレーション機能」「コンテンツの管理と検索」、「エンドユーザークエリーやレポートなどの構造化データへのアクセス」の4つの機能を備えていることを要件としている。 ■ ＵＲＬ IDC Japan株式会社 http://www.idcjapan.co.jp/ プレスリリース http://www.idcjapan.co.jp/Press/New/index.html
（ 朝夷 剛士 ）
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