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運用管理ソフトは将来Windows中心に－IDC Japan調査 |
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これによると、2003年の国内運用管理ソフトウェアの市場規模は前年比2.4％増の1582億円であった。また、ストレージソフトウェア市場は同11.6％増の463億円となった。 このうちストレージソフトウェア市場の好調要因は、企業業績の回復に伴い投資余力が拡大したこと、また企業内の情報管理について社会的な関心が高まっていることによるストレージインフラへの投資が活発化したことが挙げられている。一方、運用管理ソフトウェア市場は、オープン系の売上が堅調であったもののメインフレーム環境向けの売上減少が影響し、全体としては低水準にとどまったとIDCでは分析している。 国内運用管理ソフトウェア市場の分布をベンダー別に見ると、メインフレーマー4社が全体の8割近くのマーケットシェアを占める日本特有の構図になっている。これは、メインフレーム環境向けの運用管理ツール売上が縮小傾向にありながらも、依然として高い割合を占めていることが示唆されている。マーケットシェア第1位は「JP1」の日立製作所で、全体の30.3％。次いで「Systemwalker」の富士通が21.5％、「WebSAM」のNECが16.8％、「Tivoli」のIBMが8.8％と続いている。 IDCではオープン系の国内運用管理ソフトウェア市場の2004年から2008年の5年間の年間平均成長率は7.3％となり、将来的にWindowsが中心プラットフォームになると予測している。しかし、メインフレームは縮小傾向が続き、5年間の年間平均成長率はマイナス5.8％になるものと分析している。そして国内運用管理市場全体の5年間の年間平均成長率は3.4％となるとみている。 一方、国内ストレージソフトウェア市場は2004年から2008年の5年間の年間平均成長率が8.9％になるとIDCは分析している。これは、ストレージハードウェア価格の下落によりユーザー企業が以前よりも少ない調達コストでストレージ保有容量を拡張しており、保有するデータ容量の増加に従って管理に時間と手間がかかるようになることから、管理負荷を軽減する解決策としてストレージソフトウェアの重要度がさらに高まりつつあることが要因とされている。 ■ ＵＲＬ IDC Japan株式会社 http://www.idcjapan.co.jp/
（ 朝夷 剛士 ）
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