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中堅企業でのIT投資、効果の可視化・明確化に課題―IDC調査 |
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IDC Japan株式会社は1月6日、国内中堅企業のIT投資動向に関する最新調査結果を発表した。この調査は、従業員規模150～1,000人の企業を対象に実施されたアンケートの結果をまとめたもの。有効回答数は744。 同調査によると、IT投資が経営強化に不可欠と考えている企業は87.5％と多くを占めている。しかし、投資効果が明確化できていないと考えている割合が78.8％、今後行うべきIT投資が具体的に見えていないとした企業も47.0％に及んだ。同社では「今後のIT投資の内容は十分な計画性が持たれておらず、戦略性にも欠ける面があると考えられる」とした上で、これを「今後1～2年のIT投資額の伸びを横ばいや減少とみる企業が約70％に達している状況」の背景とした。 また今回の調査によれば、中堅企業は自社・自業界への理解と、導入前・導入後のサポートをベンダに強く求めているという。この背景として同社は、中堅企業においてもIT投資の重要性はかなり認識されているものの、IT投資に関するノウハウやスキルが十分ではない点、IT投資の目的が事務作業効率化から経営面での重要なツールとしての位置付けへシフトしてきているにもかかわらず、それをIT投資に反映させるための態勢が整っていない点、をあげて説明している。 なお同社のアナリスト、小池孝典氏は「個別のクライアントに対してIT投資の可視化と投資の明確化を行い、コンサルティング的提案を行うことによって、システムベンダやSIerにとっての中堅企業市場は、ビジネスチャンスが格段に広がる状況だ」とコメントしている。 ■ ＵＲＬ IDC Japan株式会社 http://www.idcjapan.co.jp/
（ 石井 一志 ）
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