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企業内PC利用者の6割が新OSで業務効率に効果 －ガートナージャパン調査 |
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ガートナージャパン株式会社は1月17日、企業内のPC利用者の60.2％が、OSバージョンアップが業務効率向上に「効果があった」とする調査の結果を発表した。 今回の調査は、Webアンケートを通じて、主に都市部に住むビジネスマンを対象として2004年11月上旬に実施された。調査対象者の利用OSは、Windows XPが54.7％、Windows 2000が37.8％、Windows NT 4.0 Workstationが1.4％、Windows 98/MEが4.0％、Windows 95が0.1％、Mac OSが1.0％、Linux/その他が1.0％となっている。 調査によれば、OSのバージョンアップによる業務効率向上の効果を認める利用者は、全体の60.2％。「効果がなかった」とするのが15.8％、「意識していない」が18.5％となっている。効果を認める割合は、間接部門の事務職などの定型業務従事者では42.1％と比較的低いものの、企画・クリエイティブ・調査などの企業でも中核的な役割を果たす非定型業務従事者では65.2％と高かった。具体的には、「操作性の向上（46.3％）」や、「セキュリティ強化（42.6％）」といった声が多く、「安定感が増した」。「フリーズが少なくなった」とのコメントも多かった。 逆の意見としては、「どこが改善されたか分からない（18.0％）」、「操作に慣れるまで時間がかかった（13.6％）」、｢動作に不具合が生じたアプリケーションがあった（13.2％）」なども見られたという。 ガートナーでは、あわせてワープロや表計算ソフトについても、バージョンアップによる業務効率の改善効果を調査しているが、「効果があった」とするのは49.7％で、OSより低い値になっている。ただし非定型業務従事者の割合が高い（54.2％）点は共通している。 ガートナーでは、ハードウェアの低価格化にともなって投資金額に占めるOSの比率が相対的に向上しているため、OSのバージョンアップに批判的あるいは積極的でない企業が見られるが、今回の結果を踏まえ、生産性向上のためのOSへの投資は適切に評価されるべきとしている。 ■ ＵＲＬ ガートナージャパン株式会社 http://www.gartner.co.jp/
（ 岩崎 宰守 ）
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