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外付型ディスクストレージシステムの国内出荷金額と出荷容量推移
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IDC Japan株式会社は3月15日、2005年国内ディスクストレージシステム市場実績を発表した。これによると、2005年のディスクストレージシステム(外付型と内蔵型の合計)の国内出荷金額(Factory Revenue)は、2708億5900万円で、対前年比5.0%減と4年連続のマイナス成長となった。一方、出荷容量は144.0PB(ペタバイト)で、対前年比49.9%増という結果となった。
外付型ディスクストレージシステムを見ると、国内出荷金額は2126億9500万円で、対前年比6.1%減、出荷容量は100.7PBで対前年比56.1%増となった。出荷金額が前年割れとなったのは、メインフレームディスクストレージシステムの大幅な落ち込み(対前年比24.5%減の558億2900万円)が影響したため。
UNIXやWindows、Linux、NOSなどオープンシステムディスクストレージシステムの国内出荷金額は1542億7300万円で、対前年比2.2%増と2年連続のプラス成長を達成。要因としては、WindowsやLinuxなどのディスクストレージシステムがx86サーバーへの装着率の上昇などにより、それぞれ9.1%、18.2%の成長を達成した点が挙げられる。また、ここ数年下降傾向をたどっていたUNIXディスクストレージシステムは、2005年後半に通信分野で大型案件が相次いだこともあり、前年比でほぼ横ばいとなった。
外付型ディスクストレージシステムの国内出荷金額を接続環境別に見ると、SANとNASをあわせたネットワークストレージの出荷金額は、1008億400万円で対前年比10.6%増で、国内の外付型ディスクストレージシステム出荷金額に占めるネットワークストレージの比率は47.4%(前年40.3%)となった。一方、サーバーに直接接続されるDAS(Direct Attached Storage)の出荷金額は、1118億9100万円で対前年比17.3%減となった。
同社ストレージ/サーバーグループディレクターの森山正秋氏は、「国内企業は、ストレージ管理でセキュリティ、ビジネスの継続性、コンプライアンスといった課題を抱えています。2005年後半からオープンシステムを主体に回復傾向が見えてきた国内ディスクストレージシステム市場を、安定成長軌道に乗せるためには、ストレージベンダーは、先に挙げた国内企業が抱える課題を解決できるソリューションを積極的に展開していくことが重要になります」と分析している。
■ URL
IDC Japan株式会社
http://www.idcjapan.co.jp/
( 福浦 一広 )
2006/03/16 08:54
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