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仮想化はTCOだけでなくCO2の削減にも有効－ヴイエムウェアのグリーンIT戦略 |
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サーバーの集積度の向上やラックあたりの搭載サーバー数の増加により、ラックあたりの消費電力が急激に上昇。また、データセンターの冷却に使われる電力もあわせて増加するなど、サーバーに関連した電力の使用量が大きくなっている。同社代表取締役社長の三木泰雄氏は、「米国全体の電力使用量のうち、1.2％がデータセンターで使われているという結果が出るほど。日本でも、IT全体で使われる電力が全体の5％という結果も発表されている」と、消費電力が無視できない規模にまで拡大していると指摘する。 米国の場合、さらに電力そのものの価格上昇もあり、サーバーの電力消費への関心が高まっているという。「米国の電力会社であるPG＆Eでは、サーバー数を削減することで対価を支払うインセンティブプログラムを開始するほど。カリフォルニア州で行われているこのプログラムは、全米で広がりつつある」（三木氏）と、サーバー数を削減することで電力使用量を削減する動きがあると紹介した。 このサーバー数削減に仮想化ソリューションが有効であると三木氏は説明する。「これまでサーバー統合によるTCO削減を前面に出していたが、CO2削減など温暖化への取り組みも今後重要になる。VMwareを導入することで、サーバー数を大幅に削減でき、消費電力も大きく減らすことができる。またサーバー数を削減することで、データセンター内の空調で利用する電力も削減できる」と、仮想化を導入することが環境にも優しい点をアピールする。 同社が用意する電力削減機能としては、VMware Distributed Power Management（DPM）がある。試験的に提供されているDPMは、リソースの利用状況に応じて物理サーバー上の仮想マシンを最適に配置するもの。これを利用することで、あまり利用されていない仮想マシンを統合し、未使用の物理サーバーをスタンバイ状態にでき、消費電力を削減するのに有効だ。 また、クライアントPCの環境を仮想化しサーバー上で動作させるVirtual Desktop Infrastructure（VDI）も、電力削減策として検討する価値があると説明する。既存のクライアントPCをより消費電力の少ないシンクライアントに置き換えることで、さらに省電力化を実現できるというわけだ。「VDIについては、まだ効果測定は行えていないので、今後調査していきたい」（三木氏）と述べた。 「日本では導入されていないが、温室効果ガスの排出権取引にも効果がある。VMwareを導入してサーバー統合を実現すれば、企業にとってもメリットは大きい」（三木氏）と紹介。今後はサーバー統合によるTCOの削減とともに、消費電力の削減によるCO2削減効果も仮想化ソリューションのメリットとして訴えていくとした。 ■ ＵＲＬ ヴイエムウェア株式会社 http://www.vmware.com/jp/
（ 福浦 一広 ）
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