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マイクロソフト、SQL Serverの進化の方向性を説明 |
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DWHソリューション「Madison」とセルフBI機能「Gemini」は2010年前半に登場
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Microsoftでは、SQL Server 2008を8月に発売したばかりだが、ノールト氏によれば、24カ月から36カ月かけて新しい機能を継続的に提供するとのことで、新機能を盛り込んだ「Kilimanjaro（開発コードネーム）」のリリースを2010年上半期に予定。さらに同時期には、データウェアハウス（DWH）ソリューション「Madison（開発コードネーム）」の提供も予定している。 このうちMadisonは、7月にMicrosoftが買収したDATAllegroの技術を利用したものだ。超大規模並列処理を可能にする同社の技術を、Windows ServerならびにSQL Serverに統合。ハードウェアベンダーとのエコシステムにより、何百TBもの巨大なデータベースを構築可能なスケーラビリティを提供するとのことで、11月末にはすでに1兆列のデータベースを扱うデモも実施したという。 ハードウェアは、Dell、HP、Unisys、Bullといったサーバーベンダーに加え、ストレージベンダーのEMCと協業し、アプライアンスを構成する。具体的には、複数の計算ノードとストレージノードに分散処理をさせる仕組みを採用し、単一障害点を持たない構成になった。これについてノールト氏は「DATAllegroの技術を取り入れることで、これまでにないような分散環境を実現できる」とアピールする。 なおDWHアプライアンスは、TeradataやNetezzaの日本法人が国内でもビジネスを行っているほか、米Oracleから「HP Oracle Database Machine」が発表されるなど、競争が激化している分野だ。ノールト氏は、競合に対する優位点として第一にコスト面を挙げており、「SQL Serverはとても低いTCOを実現しているし、ハードウェア、ソフトウェア、管理にかかる価格すべてを考えても、（全体としての価格が）競合より低くなっている。エンドユーザーからしてみると、価格がぐっと下がることになる」と述べた。
またGeminiは、SharePoint ServerやMicrosoft Officeとも統合されており、得られたデータをOffice上で作業をしたり、SharePoint Serverでコラボレーションしたり、といった活用も可能になる予定。こうした特徴について、ノールト氏は、「管理されたセルフサービスBIを使うことで、インフォメーションワーカーの力を広げられる。当社がかかげている『People Ready』というビジョンを実現する上で大きなことだ」とコメントした。なお、Geminiと連携するMicrosoft Office製品は、次期バージョン「Office 14」以降になるため、CTPの提供はそのリリーススケジュールによるという。 ■ ＵＲＬ マイクロソフト株式会社 http://www.microsoft.com/japan/
（ 石井 一志 ）
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