米Gartner、年内のWindows 7への移行計画開始を企業に推奨

　米Gartnerは6月2日（米国時間）、「Windows XP」を利用中の企業は早急にOSを移行すべきだとする報告書を発表した。「Windows 7」への移行計画とテストを2010年内にスタートし、2012年末までWindows XPはなくすべきだとアドバイスしている。

　企業の多くがWindows XPを利用しているが、XPは2バージョン前のOSで、米MicrosoftはXPのサポートを2014年4月までとしている。これにあわせてISVやアプリケーションの提供者も、最新版でXPのサポートを順次打ち切っており、ユーザー企業も2012年末までにXP搭載機をなくすべきだとしている。

　このためには、Windows 7の実装計画とテストを2010年中にスタートすることが望ましいという。OS移行は、（1）新OSを搭載した PCへの買い替え （2）同じPC上での最新OS実装 （3）1と2の組み合わせ―――の3つのパターンがある。Gartnerは、ISVによる Windows 7のサポートレベル、アプリケーションテストやWindows 7パイロット運用ができる時期などを考慮して、開始日を決定するようアドバイスしている。

　アプローチとしては、一度に入れ替える“フォークリフト”方式と、新規PCを購入しながら入れ替える方式の大きく2種類ある。実際の移行期間を考えるにあたっては、複数のWindowsが混在する環境をサポートするコスト、各ユーザーに最新OSを実装するコストなども考慮する必要があるとしている。

　Gartnerによると、Windows 7には肯定的なレビューが多く、同社の調査でも企業の80％が「Windows Vista」をとばすと回答しているという。