米Microsoft、データセンターの環境保護対策ベストプラクティスを公開

　米Microsoftは4月22日のアースデーに合わせて、データセンターの省電力、廃棄物対策など環境保護対策のベストプラクティスをまとめたホワイトペーパーを公開した。仮想化の活用など技術的なものから、報酬制度や意識改革までを挙げている。「Windows Live」「MSN」などのWebベースサービスを運用するGlobal Foundation Service（GFS）のインフラサービスチームのベストプラクティスを集めた。

　10のベストプラクティスは、1）主要な目標を支援するための報酬などの奨励策、2）効果的なリソース利用へのフォーカス、3）仮想化を利用したサーバー稼働率と運用効率の改善、4）規制順守、5）意識改革の励行、6）アプリケーションのワークロードと振る舞いの理解、7）アプリケーションの要件に対するサーバープラットフォーム規模の適正化、8）サーバーの性能、消費電力、TCOの評価・テスト、9）SKU（Stock Keeping Unit）数の抑制、10）複数のベンダーからの見積もりによる革新技術の取り込みコスト削減。

　同社のデータセンターチームは、こうした業務上のベストプラクティスのほか、1）可能な限りの再利用リソースの利用、2）可能な限りの再生可能なリソースの利用、3）運用での廃棄物削減、4）業界の環境グループへの参加―の4項目にも積極的に取り組んでいるという。

　同社によると、こうした取り組みの結果、Microsoftのデータセンターマネージャは2007年11月に、2004年8月時と比べて、消費電力効率を22％改善するなどの成果を挙げているという。Microsoftは、2012年までにCO2排出量を2007年比で30％削減する計画を発表しており、GFSは同社のCO2排出量の大きな割合を占めている。