2009年Q1国内サーバー市場、前期に続き10％以上のマイナス成長－IDC Japan調べ

　IDC Japan株式会社は6月1日、2009年第1四半期（Q1）の国内サーバー市場動向を発表した。市場規模が前年同期比16.6％減となるなど、前期（2008年第4四半期）に続く大幅減を伝えている。

　2009年Q1（1～3月）の国内サーバー市場動向を調査したもの。これによると、2009年Q1の国内サーバー市場規模は1559億円となり、前年同期と比較して16.6％縮小した。出荷台数は14万4000台で、こちらも前年同期比で14.6％の大幅減。前期に引き続き、2けたのマイナス成長で、2期連続で10％以上の減少となるのは2003年Q1以来という。

　同社では、「国内サーバー市場は2008年9月のリーマンショック以来、急激に悪化しており、その結果、企業のサーバーへの投資が減少している」と分析。「サーバー増設の凍結や古いサーバーの延長使用が増えたほか、企業倒産や事業者などの集約も需要を減らす要因になっている」とする。

　一方で、スーパーコンピュータでは超大型案件などがあり、唯一のプラス成長。そのほか個別に見ると、RISCサーバーは前年同期からマイナス成長ながらも、やはり大型案件が貢献し、小幅減少で済んだ。これに対して、x86サーバー、メインフレーム、IA64サーバーは景気後退の影響を大きく受け、いずれも20％を超える大幅減。

　ベンダー別出荷金額では、富士通が3期連続で首位をキープ。メインフレーム、IA64サーバー、x86サーバーいずれにおいても大型案件を獲得したためという。2位はNECで、スーパーコンピュータ「地球シミュレーション」の超大型案件が貢献しつつ、ほかの製品分野が振るわなかった。すべての製品分野で大幅なマイナス成長となった日本IBMは、前期2位から3位へ後退。4位は日本HPで、RISCサーバーでプラス成長としつつも、ほかの製品分野が振るわなかった。5位は日立。出荷台数でみると、NECが3期連続で1位を獲得。以下、日本HP、富士通と続く。