仮想化の普及進む、クラウドは15％、サイバーテロ対策に遅れ－データセンター動向調査

　データセンター業界団体のAFCOMは10月27日（米国時間）、最新の年次調査を発表した。注目のクラウドコンピューティング技術だが、実装率は14.9％と低いことが分かった。データセンターの環境対策では、政府系で出遅れが目立つという。

　採用が進んでいる新技術は「仮想処理」が多く実装率は72.9％だった。以下、「Webアプリケーション」（70.4％）、「自動化」（54.8％）、「クラスタコンピューティング」（50％）など。「クラウドコンピューティング」は14.9％で、実装があまり進んでいないことがわかった。

　環境対策では、71.3％が「活発にグリーンイニシアティブを進めている」と回答したが、「正式なグリーンイニシアティブがある」は42.2％にとどまった。対策が進んでいるのは「電源効率」（60.8％）分野で、「冷却の効率化」は51.4％だった。関連して、性能モニタリングソリューションの実装が進んでいる（電源管理で68.1％、ネットワークトラフィックで65.8％の実装率）こともわかった。

　セキュリティでは、米国や中国など数カ国でNATO（北大西洋条約機構）への攻撃が確認されるなど、サイバーテロの脅威が現実のものとなりつつあるが、サイバーテロに対する対策は遅れているという。対応すべき脅威と認識しているのは60.9％だが、災害復旧計画にサイバーテロ対策を含んでいるのは34.4％にとどまった。

　AFCOMは4500社以上の企業や団体が加盟する世界最大のデータセンター業界団体。調査は、企業、政府系、大学など世界約430のデータセンターに新技術、セキュリティ、環境対策などについて聞き「2009/2010 Data Center Trends」としてまとめた。