XP Modeのハード要件緩和など、米Microsoftが仮想デスクトップ分野を強化

　米Microsoftは3月18日（米国時間）、仮想デスクトップ戦略を強化するためのライセンスの変更、「Windows XP Mode」の技術要件の変更などを発表した。あわせてライバル米VMwareの顧客をターゲットとした乗り換えキャンペーンも開始した。

　ライセンスでは、「Windows Client Software Assurance」の顧客向けにライセンスモデルを簡素化。VDI環境でのWindowsライセンスの別途購入を不要にした。また、Software Assuranceと「Virtual Desktop Access」の顧客は、自宅など社外のPCから自分の仮想デスクトップにアクセスする“ローミング”サービスも利用できる。ともに7月1日から。

　Windows XP Modeでは、これまで必要としていたハードウエア仮想化の技術要件を廃止した。依然として多くのWindows XPベースのアプリケーションが使われているなかで、中小規模の企業の多くのPCをWindows 7 Professionalに移行しやすくするという。

　また、Windows Server 2008 R2 SP1に、ゲストの仮想マシンにオンデマンドでメモリを調整できる「Dynamic Memory」、仮想デスクトップとアプリケーションユーザーが3D／マルチメディアを利用できる「RemoteFX」の2つの新機能を追加した。

　乗り換えキャンペーンは米Citrixと共同で展開。「VMware View」のユーザーを対象に、無償で「Microsoft VDI Standard Suite」と「Citrix XenDesktop VDI Edition」ライセンスを提供する。最大500ライセンスまで乗り換え可能で無償期間は1年間。新規顧客向けには、予想小売価格の50％以上の割引価格で2製品を購入できる「VDI Kick Start」キャンペーンを提供する。

　また同日Microsoftは、仮想デスクトップで提携関係にあるCitrixと、高精細HDX技術について技術提携を結んだことも発表した。Citrix XenDesktopのHDXを利用することで、RemoteFXプラットフォーム機能を拡大するとしている。