日立システム、容易に導入可能なクライアントPC検疫アプライアンス

　株式会社日立システムアンドサービス（以下、日立システム）は10月13日、ネットワーク検疫アプライアンス「オープンネット・ガード＠D」を15日より販売開始すると発表した。検疫ソフト「オープンネット・ガード」とx86サーバーをセットにして、簡単に導入できるようにした製品。価格は初年度保守費用を含めて58万円からで、11月16日の出荷開始を予定する。

　オープンネット・ガードは、PCの不正なネットワーク接続を禁止する検疫ソフト。許可していない接続を端末のMACアドレスで検知・遮断する機能や、PC資産管理機能、PC監査機能などを備えている。今回のオープンネット・ガード＠Dでは、不正接続検知・遮断と、MACアドレスを登録したPCだけにIPアドレスを配信する「MAC認証DHCP」の両機能に限定した上で、Linuxの専門知識がなくても容易に設定できるように改良。x86サーバーにプリインストールした状態で出荷する。これによってユーザーは、IPアドレスなどの基本項目と定義項目を操作ガイドに従って設定するだけで、すぐに検疫システムを利用できるようになったという。

　提供されるサーバーはPentium E2200、2GBメモリ、146GB HDDといった構成で、登録MACアドレス数は3000。約1000台の接続PC台数を目安とする。なお接続遮断については、ジュニパーネットワークス製のファイアウォール製品と連携する必要がある。

　日立システムでは、容易に導入できる新製品の特長を生かして、不正接続PCの監視を手軽に実現したいニーズを持つ、中小規模の製造業などを中心に販売したい考えで、今後3年間に300セットの販売を目指している。