Jobs氏の健康問題に熱心なThe New York Times紙は、これを7月22日の株価下落に絡めて伝えた。「Appleの株価下落とJobs氏の健康問題は直接関係ない」という証券アナリストのコメントと、「公開企業のCEOであれば、その人物は公的な存在(パブリックフィギュア)である」という別のアナリストの言葉を併せて紹介している。
ガジェット情報サイトのGizmodoも同じ論調で、「Jobs氏は株主のために自分の健康情報を開示すべきか? その必要はない」と記した。「AppleはJobs氏ではないだけでなく、個人の健康問題は個人にかかわるものであり、個人の自由である」としている。また、故John F. Kennedy大統領らが持病を隠していたことにも言及している。
Business Week誌は、うわさや憶測によりFUD(不安、不確実、不信)が広まっているとし、この問題について質問すべきは、Al Gore氏らAppleの外部取締役だろうとの見方を披露した。
7月26日、New York Timesの記者のJoe Nocera氏は記事中、Jobs氏から直接電話があった事実を明かした。それによると、電話は24日にあり、Jobs氏は電話で、オフレコを条件に自身の健康問題について説明したという。結論から言うと、「“よくある病気”は、生命の危機になるようなものではなく、ガンも再発していない」とのことだったという。